会社員の魅力・会社の魅力【基礎スキルを得てから独立（フリーランス）になるのも素敵！】

RioMay

フリーになったがいいが、未経験で全く？？？の落とし穴に落ちないように、まずは、会社員の魅力を理解して、スキルを身に着けてから独立してもいいかも？です！

独立したい・・・

そんな思いがある方は多いですよね！

漫然と会社に通って決められた作業をする・・・

これでは、学ぶことをしていないので、年齢を重ねれば結局・・・何の技術も得ていない。

今の社会に通用しない・・・

そんな現象に陥ってしまいます。

今、会社員である方は、会社を魅力を確認してみる機会ですよ！

会社に人生のすべてを捧げるという記事ではなく、会社のメリットを知ってうまく活用するのがこの記事の目的です。

会社員の特徴を知る！

会社員のメリット

収入の安定

会社員は、毎月決まった額の給与を受け取ることができます。

賞与や職能給などの規定があれば、さらに上乗せされるという利点も。

フリーランスのように、「契約が取れずに収入が途絶える」という状況にはなりにくいと考えられます。

社会保障の充実

フリーランスと比べ、社会保障によって手厚く守られるのもメリットです。

たとえば、被用者保険の保険料は企業との折半になるので、個人の負担が軽減されます。

会社員や公務員などが加入する厚生年金でも同様です。

そのほか、会社員は労災保険や雇用保険にも加入できます。

給与が自動的に支払われる

会社員の給与は、自分から働きかけなくても振り込まれます。

フリーランスは基本的に請求書等を自ら作成・発行する必要があるので、それと比較すると金銭処理は楽といえそうです。

クライアントから報酬が支払われない…というトラブルも、会社員であれば直接給与の支払いに影響があるとは言えないでしょう。

社会的信用度が高い

一般的に、フリーランスよりも会社員の方が社会的信用度は高いとされます（ただし、企業規模や勤続年数によることも）。

毎月安定した収入を得ていることが、会社員の信頼性の裏づけとなるようです。

高い社会的信用度は、ローン借り入れ時やクレジットカード作成時に効力を発揮します。

会社員のデメリット

会社員のデメリットは、以下の通りです。

制約に縛られることがある

会社員は働き方に制限があります。

勤務時間が決まっているのは、その一例。

フレックスタイム制を取り入れる企業はあるものの、働く時間をすべて任意で決定できるケースは少ないといえます。

仕事が終わらない時や繁忙期などには、通常の勤務時間を超えて働かなければならないことがあるのもデメリットです。

働く場所についても、会社員は「オフィスで」と規定されることが多いのではないでしょうか。

リモートワーク可能な仕事を除き、好きな場所で働ける形態もあるフリーランスより制約が強くなります。

人間関係に悩まされることがある

会社員のデメリットの一つは、人間関係のストレスに晒されやすいことです。

人材が頻繁に入れ替わる企業ばかりではないので、同一企業・部署内で働く限り、人間関係を変えるのは困難になります。

「つき合いにくい」と感じる人がいても、コミュニケーションを断つことができるとは限りません。

定年退職による将来の不安

会社では多くの場合、定年退職の制度が設けられています。

年金額引き下げの問題を考慮すると、同制度はデメリットになり得ます。

退職後の生活に不安を覚える方もいるのではないでしょうか。

退職後も収入を確保するには、世の中のニーズを満たすに足るスキルを習得する努力が求められそうです。

必要な３つのスキルとは

ハーバード大学教授のロバート・L・カッツ(Robert L. Katz)氏の「カッツ・モデル」という考えによると、ビジネススキルは、「ヒューマンスキル」「テクニカルスキル」「コンセプチュアルスキル」の3つに分類されます。

1．ヒューマンスキル

新社会人から経営者まで、全ての人に求められる「ヒューマンスキル」は、対人関係能力とも呼ばれ、コミュニケーション力、ヒアリングやプレゼンテーション、リーダーシップなど、どの分野においても必要なスキルです。

2．テクニカルスキル

職務の中で専門的、技術的な部分にあたる「テクニカルスキル」は、各分野においての専門的知識や技術力の向上や保持、業務を円滑に遂行する能力のことです。

3．コンセプチュアルスキル

管理職や経営者などに多く求められる「コンセプチュアルスキル」は、情報の分析力・総合的な判断力・物事の本質を見極める能力などをいいます。

会社員で多くのスキルを学ぶ

スキルは、会社で働く中で意識的に養っておくのが一番です！

独立やフリーを目指したい・・・その願望は分かりますが、何よりスキルが必要となります。

フリーになると、さまざまなタイプのクライアント企業に対応することになります。

ですので、会社員時代に自ら異動を願い出るなどして、複数の部署を経験し、柔軟な対応力を身に付けるといいでしょう。

また、業務面では、上流工程から下流工程まで・・・

つまり企画から実行まで一貫して経験を積んでおくと、1人で担える範囲が広がり、重宝されます。新しいプロジェクトが立ち上がる際には、ぜひ手を挙げてチャレンジし、経験の幅を広げておくといいですね！

また、「働き方改革プロジェクト」「社内イベント実行委員」といったように、各部署からメンバーが集まって全社の取り組みを推進するプロジェクトやチームに手を挙げて参加するのもお勧めです。

異なる部署の人や外部の人と協働する、コラボレーションする経験を積んでおくことが、フリーになった時に必ず役立ちます。

スキルを学んでいない会社員の現状

特に何もしていない：49%

特に何もしていないと回答した人が最も多く、全体の49%。

多くの社会人がスキルアップのために何もしていない理由として、仕事やプライベートが忙しい、勉強の必要性を感じない、何を勉強すればいいかわからない、などが考えられます。

しかし、ビジネスで活躍することを考えている人にとって、スキルアップは必要不可欠ですよ。

資格を取得する：28%

資格の勉強と回答した人は28%。資格を所持していることは、スキルがあることの証明になります。

仕事で活かせる資格を取得すれば、勤務中の会社や転職活動で評価されます。

会社によっては、資格を所持していると資格手当として、毎月の給料に上乗せされることもあるので、資格の取得は有効なスキルアップと言えるでしょうね。

外部セミナーに通う：5%

外部セミナーに通うと回答した人は、最も少なく5%。

外部セミナーは有料であったり、セミナーが本当に自分自身に役立つかが参加前には分かりづらいため、このような結果になったと考えられます。

外部セミナーに参加する意味としては、社外で学ぶことによって最新の情報が得ることができたり、人脈が広がったりすることが挙げられます。

社内研修がマンネリ化していると感じている人は、外部セミナーに参加するのがいいかもしれないですね。

ビジネス本を読む：17%

ビジネス本を読むと回答した人は、全体の17%。ビジネス本はスキルアップをしたいが、それほど費用はかけられないという人におすすめです。

学べる範囲が広いので自分に合ったスキルを選ぶことができるのも魅力的です。

会社員として何を学ぶべきか？

【社会人に必要な5つのスキル】
・マナースキル
・対人スキル
・PCスキル
・プレゼンテーションスキル
・問題解決思考スキル

【スキルアップのための4つの習慣】
・仕事で実務経験が積める資格取得を目指して勉強する
・仕事に役立つ本や新聞を読んで常に情報を取り込む
・セミナーや講習会などに参加し、新しい知識を吸収する
・趣味を持ち、仕事以外のところからも刺激や知識を得る

スキルアップの努力を続けることは、仕事の質を高めることに繋がります。

多くの強みを身に付ければ、転職時にも役立ちますよ。

独立して稼ぐ・・・その前に・・・税金のことを理解した上で、今のレベルが下がらないようにすることを考えることも大切です！

会社員ではあまり税金に関心がなかった、ない、というのは、フリーになると、何も装備をしていない状態と一緒です！

まずは、どのような税金を支払うのかを知っておきましょうね！

会社員が払う主な税金

今、会社員であるあなたがどんな税金を支払っているのか・・・

一度、確認してみましょうね！

1.所得税

所得税は、所得に応じて課税される税金です。天引きされる税金としてはいちばんイメージしやすいものかもしれません。

国民が豊かで文化的な生活を送るためには欠かせない税金であり、納税のかわりに私たちはさまざまな公共サービスを恩恵として受けているわけです。

所得税率には累進課税が適用されているため、収入の多い人ほど高額の税金を徴収されます。新社会人の平均的な所得（195万～330万円の範囲）の場合であれば、税率は10％です。

ただし、97,500円の控除額が設定されているため、10％がまるまる税金として徴収されるわけではありません。

今後昇給すると、税率が高くなる可能性もあります。

2018年1月1日時点での税率では、所得330万～695万円の場合20％、695万～900万円の場合23％、900万～1,800万円の場合33％、1,800万～4,000万円の場合40％、4,000万円超で45％と設定されています。

2.健康保険料

健康保険は、病気や怪我などで医療機関にかかった際の費用を一部負担してくれる制度です。

誰しも一度は健康保険の恩恵を受けているはずですが、これは保険料を毎月支払っているからこそ成り立っているものだといえます。

健康保険料は都道府県ごとによって異なる保険料率が設定されていて、概ね10％前後ですが、会社員の場合は会社が半額負担してくれます。

つまり月給200,000円の場合であれば自己負担は約1万円程度となります。

保険料率は同じ都道府県であれば一律ですが、40歳以上65歳未満の場合は介護保険料が上乗せされるため、実質的には保険料率アップとなります。こちらは全国一律で1.65％となっているので、合計で11～12％程度となり、その半分はやはり会社が負担してくれるので、6％程度と考えておくとよいでしょう。

ただし、介護保険料は年々上昇する傾向にあるため、40歳になる頃の保険料率はもっと高いものとなっている可能性もあります。

3.厚生年金保険料

厚生年金は老後の生活のために給付される年金制度で、民間企業が加入するものです。

個人事業主や学生が加入している国民年金の場合は誰でも一律の保険料となっていますが、厚生年金の場合は給料に保険料率を掛けることで求められます。

2017年9月時点での保険料率は18.3％とされていて、こちらも半分は会社が負担となり、自己負担は9.15％となります。

月給200,000円で計算すると月額17,000円程度となりますが、実際には端数まで含めた額面で計算されるわけではなく、等級ごとに分類された上で税額が計算されます。

厚生年金保険料の保険料率は全国一律ですので、今後昇給した場合に支払う保険料は高くなっていきます。

ただし等級ごとでの計算となりますので、場合によってはわずか1,000円の差でも保険料が大幅に上がるという点は気をつけたいところです。

4.雇用保険料

雇用保険は労働者の安定した生活を守るための制度で、育児休業や病気などによる休業時の手当、失業した際の保障などがこの保険料によってまかなわれています。

雇用保険料は事業の種類によって異なり、2014年現在は一般の事業で1.35％、農林水産業や清酒製造の事業で1.55％、建設事業で1.65％と設定されています。こちらについても半分以上を会社側で負担してくれるため、労働者の自己負担はそれぞれ事業別に①0.3％、②0.4％、③0.4％です。

月給200,000円であれば約600円程度となります。

雇用保険料率は全国一律のため、給料が高くなればその分保険料も高額になりますが、保険料率が小さいためさほど大きな差は出てこないでしょう。ただしこちらも年々値上がりしているため、将来的にはより大きな負担となるかもしれません。

5.住民税

住民税は地方税のひとつで、都道府県や市区町村に対して収める税金です。地域社会のために使われる税金のため、日常生活の利便性に大きく関わっている税金だといえます。

税率は、現在では全国一律で10％（都道府県4％＋市区町村6％）です。ただしこれは、前年の所得に応じて課税されるため、社会人1年目に天引きされることはありません。2年目の6月になって急に給料から引かれるようになるため、いざその時になってびっくりしないように覚えておきましょう。

このタイムラグは、将来独立開業したり失職したりしたときにも響いてきます。無収入になった際に住民税の請求がきて困ってしまうというケースはよく見られる例です。

なお、1月1日時点での住所によって課税されるため、1月2日以降に転居したとしてもそれ以前の居住地に納付する必要があります。

税金の知識が苦手な方でも、わかりやすい本です！本当に分かりやすい！

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フリーになったときに支払う主な税金

フリーランスの払うべき税金7つ

所得税…個人の所得（収入から必要経費を差し引いた利益）に対して課される税金
住民税…住んでいる地域のために徴収される税金
個人事業税…個人が行っている事業に対する税金
消費税…支払った消費税と、受取った（預かった）消費税との差額を納める
健康保険…市町村が国民健康保険に要する費用に充てる税金
国民年金…日本国内に住む、２０歳～６０歳のすべての人が加入する公的年金制度
印紙税…契約書や領収書など作成される文書にかかる流通税

フリーランスは、サラリーマンと違って自分で確定申告をして、税金を納めなければいけないため、それぞれの税金のことをきちんと押さえておく必要があります。

組織に所属してからフリーになる人もいる

局アナが放送局を退職して、フリーアナウンサーになる。

男性の場合は主に30代後半から40代にかけて転じることが多い（理由としても管理職になることで現場から遠ざかることを良しとしない場合や自局では成功しているが他局でも挑戦してみたいといった上昇志向といった場合など）が、定年（または定年後一定期間の嘱託職・役員待遇を2～3年勤めた後も含め）退職後にフリーとなる者もいる。
女性の場合は結婚に伴い夫の仕事上での転勤や、出産、育児に専念する時間を確保するため等の理由が多い。地方局の局アナを退職後、フリーアナウンサーを経験してから、別の放送局の局アナ・キャスター・記者に転職する例も見られる